東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻 母性看護学・助産学分野

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当分野の研究は、妊娠から出産・産後というダイナミックに変化するプロセスに焦点を当て、生化学的、生理学的手法の他に、フィールドワークを用いて事象を解明し、支援方法を開発しています。
科学的エビデンスに基づくケアを実現するために、看護系では希少な実験環境を整え、研究知見を蓄積し、成果を発信できる人材の育成をしています。

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TopicsList

Global Nursing Research Center, Special Lectureを開催いたしました。

平成30年12月17日(月)に、Caroline Homer 先生をお迎えし、Global Nursing Research Center, Special Lectureを開催いたしました。写真はこちら

講師:Professer Caroline Homer AO (Co-Program Director Maternal and Child Health, Burnet Institute)

第33回日本国際保健医療学会学術大会で研究発表を行いました。

第33回日本国際保健医療学会学術大会. 東京都. 津田塾大学小平キャンパス. 2018年12月1-2日

☆笹川恵美、三砂ちづる、春名めぐみ、疋田直子 WHOの正常産に関する新ガイドラインは、エルサルバドルの医療従事者にどのように受け止められているか?

☆疋田直子、春名めぐみ、松崎政代、笹川恵美、村田実、Ariunaa Yura、Otgontogoo Oidovsuren モンゴル国ダルハンオール県における帝王切開の関連要因:前向きコホート研究

Global Nursing Research Center, Special Lectureのお知らせ

平成30年12月17日(月)12:40~14:00に、Global Nursing Research Center, Special Lectureが開催されます。詳細はこちら

講師:Professer Caroline Homer AO (Co-Program Director Maternal and Child Health, Burnet Institute)

PressList

疋田直子助教の論文がPublishされました!

Hikita N, Haruna M, Matsuzaki M, Shiraishi M, Takehara K, Dagvadorj A, Sumya N, Bavuusuren B, Baljinnyam P, Ota E, Mori R. (2018). Utilisation of maternal and child health handbook in Mongolia: A cross-sectional study. Health Education Journal.

http://journals.sagepub.com/doi/full/10.1177/0017896917753649

「モンゴル国における母子健康手帳の活用:横断研究」

モンゴル国ボルガン県において、3歳児を持つ母親の母子健康手帳の活用状況を調べました。調査を実施した716名の母親のうち、88.1%の人が母子健康手帳を読んでおり、59.8%の人が母子健康手帳に記録を付けていました。また、教育歴が高い人、識字能力のある人、母子健康手帳の活用方法の説明を受けていた人が、より母子健康手帳を活用していたことが明らかになりました。

疋田直子助教の論文がPublishされました!

Hikita N, Haruna M, Matsuzaki M, Sasagawa E, Murata M, Oidovsuren O, Yura A.  (2017). Prevalence and risk factors of secondhand smoke (SHS) exposure among pregnant women in Mongolia. Scientific Reports. 27;7(1):16426.

https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/29180653

「モンゴル国における妊婦の受動喫煙とそのリスク要因」

モンゴル国ダルハンオール県において、妊婦の受動喫煙状況を、尿中コチニンの測定によって明らかにしました。493名の妊婦を対象に調査を実施し、非喫煙妊婦の44.8%が受動喫煙をしていることが明らかになりました。また、受動喫煙のリスク要因として、年齢が低いこと、学歴が低いこと、家庭内での喫煙が許可されていることが明らかになりました。

春名めぐみ准教授の論文がPublishされました!

Haruna M, Matsuzaki M, Shiraishi M, Yeo S. (2017). Physical exercise during pregnancy and its related factors: An observational study in Japan. Asian/Pacific Island Nursing Journal. 2(4):166-173.
 
https://digitalscholarship.unlv.edu/apin/vol2/iss4/4/
 
「妊娠中の運動とその関連要因:日本における観察研究」

妊娠中であっても1日30分以上の運動(歩行なども含む)をほぼ毎日することが推奨されています。妊娠後期の妊婦303名を対象に調査したところ、60.4%が何らかの運動をしており、28.7%が定期的な運動(運動を週2時間以上)をしていました。妊娠中の体重増加の目標値を決めていることが運動をする要因となっており、反対に、上の子がいることや妊娠前のボディイメージが肥満と思っていることは運動をしない要因になっていました。また定期的運動をしない要因として、上の子がいることや妊娠中期に貧血(Hb < 11.0 g/dL)であったことが明らかになりました。